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日本語教育は自社で行うべき?外国人エンジニアの日本語力を伸ばす研修・サポート体制の作り方

【現場任せはNG】外国人エンジニアの日本語力を「勝手に伸びる」状態にする、効率的な育成ロードマップ

「技術力は高いけれど、日本語でのコミュニケーションが不安だ」
「入社後、どうやって日本語力を伸ばしてあげればいいのか分からない」

優秀な外国人エンジニアを採用した企業の多くが直面するのが、この「入社後の日本語教育」の壁です。
日本語が上達すれば、仕様の読み合わせやチーム連携がスムーズになり、生産性は劇的に向上します。
しかし、多忙な現場に教育を丸投げしてしまうと、教える側の日本人社員も、教わる側の外国人も疲弊して共倒れになってしまいます。

今回は、現場の負担を最小限に抑えつつ、エンジニアの日本語力を効率的に伸ばすための「自社でやるべきこと」と「外部を頼るべきこと」の賢い切り分け方を解説します。


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1. 「現場で覚える(OJT)」の限界とリスク

現場でのOJTの様子

「日本にいれば自然と話せるようになるだろう」と考えて放置してしまうのは非常に危険です。
なぜなら、ITエンジニアの業務は「パソコンに向かい、チャットで会話する」ことが大半であり、口頭での会話量が圧倒的に不足しがちだからです。

また、現場の日本人社員はエンジニアであって「日本語教師」ではありません。
業務の合間に「てにをは」を指摘し続けるのはお互いにストレスになり、結果として「自分でやったほうが早い」と仕事を巻き取り、外国人が孤立する原因にもなります。

「日本語教育」と「業務指導」は明確に切り分けて考える必要があります。

2. 自社で行うべきこと vs 外部に頼るべきこと

効率的な役割分担

コストを抑えつつ最大の効果を出すために、以下の使い分けを推奨します。

自社でやるべきこと(コスト0円〜)

  • 社内用語集(単語帳)の作成:
    「シヨヘン(仕様変更)」「なる早」「エビデンス」など、現場特有の略語や専門用語は語学学校では教わりません。このリストを渡すのが最も即効性があります。
  • 受験料の補助・合格報奨金:
    「JLPT N2合格で月給+1万円」といった明確なインセンティブは、彼らの学習意欲を劇的に高めます。
  • メンター(相談役)の配置:
    業務以外の雑談や生活の悩みを日本語で話せる「斜めの関係」の先輩を配置しましょう。心理的安全性が高まり、発話数が増えます。

外部サービスを活用すべきこと

  • IT業界特化のオンラインレッスン:
    週1〜2回、プロの講師からレッスンを受けることで、正しい文法とビジネス表現を体系的に学べます。
    会社が費用を負担することで、「期待されている」というエンゲージメント向上にも繋がります。

3. 日本人スタッフへの「やさしい日本語」研修

日本人向け研修

外国人エンジニアの日本語力が向上しない原因の半分は、実は受け入れ側の「話し方」にあるかもしれません。
日本人社員が意識を変えるだけで、伝わり方は劇的に変わります。

×(NG例)○(やさしい日本語)
「これ、適当にやっといて」
(曖昧すぎる指示)
「これを、今のやり方と同じようにやってください」
(具体的・論理的な指示)
「足元を見られないようにね」
(慣用句・比喩は伝わらない)
「相手に弱気だと思われないようにね」
(平易な表現への言い換え)

こうした「言い換え」を学ぶ『やさしい日本語研修』を日本人社員向けに行うことで、コミュニケーションの齟齬は格段に減り、現場の指示出しがスムーズになります。

まとめ:教育は「福利厚生」ではなく「投資」

日本語教育を単なる「コスト(福利厚生)」と捉えるのはもったいないことです。
これは、「仕様理解のミスを減らし、開発スピードを上げるための生産性向上への投資」です。

「N3レベルの技術者を安価に採用し、入社後に自社でN2へ育てる」

このサイクルができれば、採用コストを抑えつつ、自社のカルチャーにマッチした最強の開発チームを構築できます。

私たちグローバルIT採用ナビでは、人材のご紹介だけでなく、入社後の「エンジニア向け日本語研修」の導入支援や定着フォローも行っております。
「採用後の育成体制に不安がある」という担当者様は、ぜひ一度ご相談ください。


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